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GLプロパティーズは2月3日、岡山県総社市（両備ホールディングスが企画開発している岡山総社IC流通センター内）で、新たな大型マルチテナント型物流施設GLP総社の開発に着手したと発表した。
GLP総社は、GLプロパティーズ発足後、西日本初の開発物件で、岡山県では3棟目の所有物件。
GLプロパティーズは、本開発用地に延床面積約7万9023㎡の大型マルチテナント型施設を計画しており、災害時におけるカスタマーの事業継続性確保を目的とした免震構造の採用やバックアップ電源を導入し、従来の物流施設の機能を進化させた次世代型の物流施設となる計画。
開発予定地は、岡山自動車道「岡山総社」IC出口に隣接。大阪圏まで約185km、神戸市まで約155km、広島市まで約154km、高松市まで約75kmと広範囲をカバーできる環境を備えている。
施設の特徴は、約3万3055㎡の敷地に地上5階建、計画延床面積約7万9023㎡のマルチテナント型物流施設の開発を計画。各階に大型車両が直接乗り入れ可能なランプウェイ1基を備え、合計117台のトラックバース、300台の乗用車駐車場を設置しており、ワンフロア面積約1万2000㎡という大規模な倉庫スペースを有した汎用性の高い物流施設となっている。
また、ワンフロアを最大2分割、約5100㎡から利用可能なレイアウトとなっており、さまざまな規模のニーズに対応できる。
災害時における事業継続性の確保では、巨大地震等の大災害発生時においても物流施設としての機能を極力維持することにより、顧客の事業継続性を確保し、社会インフラである物流機能が災害時の復旧・復興においても重要な役割を担えるよう考慮。
免震構造の採用、冠水対策の実施、地下水供給設備の採用、バックアップ電源設備の採用などを計画している。