パレット協会調査▼進むレンタル化 震災後も需要拡大 
2013年06月19日 【輸送経済(http://www.yuso.co.jp)】
パレットのレンタル化が進んでいる。日本パレット協会(=JPA、山崎純大会長)の調査によると、昨年度のレンタルパレット保有数量は前年度比2.2%増の約1940万枚。
「共同利用によるパレットのレンタル化はおととしの東日本大震災後も着実に普及。今後もこの傾向は続く」(JPA)。
一方、パレットの生産量は前年度比8.8%減の約6697万枚で、大きく減少。出荷額は同19.9%減の1494億5800万円と厳しい状況だ。背景には、震災や円高不況の影響があったという。
JPAは、「今年度に入り多少上向いてきているものの、生産工場の海外移転や、円安による原材料高騰、供給不安などにより依然、楽観視できない状況」としている。
プラスチックのシェア拡大
生産量を素材別に見ると、プラスチックへのシフトが明らかだ。全体に占める割合は、リサイクルパレットを含め17.9%(前年度比2.8ポイント増)。プラスチックへの移行は「飲料関係」「レンタルパレット」で顕著。レンタルパレットでは、木製を上回った21年度以降、その差は拡大。24年度、約440万枚にまで広がっている。
今回の調査から始まった、リサイクルパレットの生産量調査では、木製が約443万枚、プラスチックが約193万枚。合計約636万枚で、全生産量の9.5%に当たる。(松井 悠)