マテハン企業が集まる日本物流システム機器協会（ＪＩＭＨ、竹内克己会長）は８月２６日、第３回機種別委員会を開催。約５０人が集まり、勉強会では、イーソーコ総合研究所の河田榮司社長を呼んで、物流不動産の基礎講座が開かれた。

　河田社長は、表などを見せながら、ここ１０年間の大型施設、ファンドの進出状況を紹介。「ファンドの進出などで大型施設が目立っているが、その裏にあるものを読んでもらいたい」として説明。
　大型施設にある、太陽光発電や、環境性能の高さが「メーカーなどの荷主が求めているニーズに合致していること」が重要とした。「すでに大手メーカーの中には、ＣＡＳＢＥＥのランクをとっている物流施設を使うといった方針を打ち出している。この流れは続くだろう」と予測した。

　物流施設に機器を導入しているマテハン企業メーカーだが、物流不動産を取り巻く大きな流れは知らないことが多く、「物流施設も“エコ”を中心に動いていることを知って勉強になった」「法律面なども知りたい」と好評だった。