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　中部地方で出力が１０００kw以上の大規模な太陽光発電所「メガソーラー」の計画が相次いでいる。電力会社による固定価格での買い取りが７月に始まったのを契機に、企業が遊休地を活用したり自治体が誘致するケースが目立つ。買い取り価格が１kw時４２円と、発電事業者の要求に沿った水準になったことも追い風になっている。今後、潜在的な発電能力を持つ物流施設の屋根への導入も進んでいくことが予想される。
　中部地方では、中部電力が昨年１月に長野県飯田市で出力１０００kw、同１０月には愛知県武豊町で７５００kwのメガソーラーの運転を始めたほか、静岡市の火力発電所跡地に管内で最大の発電規模となる８０００kwのメガソーラーを計画。２０１３年３月に着工し、１５年２月の運転開始を目指している。また、三井化学や三井物産など６社は、愛知県田原市で国内屈指の規模となる５万㌔㍗のメガソーラー建設を計画。建設予定地は、三井化学が石油化学関連の工場を建設しようと購入したが、塩漬けになっていた遊休地。
　また三重県では、なごの浦運送（鈴鹿市）が自社の６営業所に太陽光パネルを設置。すべての発電量を合わせると２００kwを超える。同社では現在、太陽光パネルを無償設置する屋根貸し・屋根借りをビジネスモデルとして展開しており、「普及するのは間違いない」（中川五彰社長）と自信を見せる。
　一方、電子機器商社の伯東は三重県津市に保有する空き地に２０００kwのメガソーラー建設を計画。三交不動産も、かつて商業施設の誘致を目指していた伊勢市の遊休地を活用する。三重県は、木曽岬町と桑名市、愛知県弥富市にまたがる木曽岬干拓地の一角を貸し付け、メガソーラーの建設事業者の公募を始める。地域活性化につなげるのも狙いだという。
　環境省が再生可能エネルギーの導入可能量を推計した調査結果では、工場や物流施設の屋根、壁を活用した太陽光発電の潜在能力は、愛知県が全国トップ。工場数が多く、設置が可能な面積も大きいという。今後、物流事業者への設置普及も期待されている。